メンタルヘルスの企業の対策
医療機関においては日本のメンタルヘルスの考え方は海外と大きく違わないでしょう。
うつやＰＴＳＤに関しては先端的な理論を展開している方もいます。
ただ、問題は企業や一般の方々の考え方はどうなのでしょうか。
対策は採られているのでしょうか。
厚生労働省からメンタルヘルスに関する指針は平成１２年に出ています。
しかし、中小企業においてはほとんど普及しておらず、大企業においては形式的といったところでしょう。
ただ、企業が何の対策も努力もしていないかというとそうでもありません。
カウンセラーの養成講座はどこも一杯、講演は受付日開始とともに締め切り。
しかしそこの来る人のほとんどは人事担当者のようです。
企業にもともとその手の担当者がいなく、定員を増やせないとなれば、兼務させることになります。
兼務させた社員の負担は増し、実効性が薄くなります。
そのため、メンタルヘルスの必要性が、一般社員に伝わらず、意識が向上しません。
人件費が大きなネックになっています。
なんとか、専門家を非常勤でも注入することで対策できればいいのですが。
メンタルヘルスの企業としての対策が必要だと声高に叫ぶがあまり、
かえってそれが負担になり、メンタルヘルスを患うことにならないよう注意が必要だと思います。
企業はコスト面がネックになりがちですが、できる対策を取る必要があることは間違いありません。
（引用先、参照先：医療機関と企業のメンタルヘルス対策の現状 【メンタルヘルスsolution】）
