労働組合のメンタルヘルス対策
現在、多くの企業や労働組合でメンタルヘルスの対策が行われています。
しかし、それらは必ずしも有効な効果をあげているとはいえません。
企業や労働組合の多くのメンタルヘルス対策をよそに、
心の健康を損なっている人は増加する一方です。
こうした状況下で労働組合は、
最重要テーマの一つとしてメンタルヘルス対策に取り組んでいます。
しかし、労働組合の取り組みも多くが
企業でのメンタルヘルス対策と同様で、
目に見える効果は出ていないのが現状です。
なぜ効果が出ないのでしょうか。
企業・労働組合ともに、
こうしたメンタルヘルスの問題に際しては
「心の病（うつ）」として捉えてしまいがちです。
そして心の病を早期に発見して、早期に治療することで
対策を採ることが最善とされています。
しかしここで疑問が生じます。
企業や労働組合、職場の仲間同士が
メンタルヘルスの不全を早期に発見することは
本当に可能なのでしょうか。
可能だったとして適切な対処、対策が出来るのでしょうか。
労働組合がメンタルヘルスに取り組むには、
「心の病」ではなく「心の健康」として取り組み、
その影響の広がりを認識する必要があり、
メンタルヘルスの不全を「予防」するという対策が重要なのではないでしょうか。
