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教職員のメンタルヘルス対策





2001年度に精神性疾患で休職した公立の小中高校の教員数は2,503人だそうです(文科省まとめ)。
しかもその割合は病気休職者の実に48%(ほぼ2人に1人)にのぼっています。


多くの精神科医が、これらは氷山の一角にすぎず
その陰に相当数の「予備軍」がいる、と分析しています。


教職員メンタルヘルス(心の健康)への
全面的なサポート体制の整備などの根本的な対策を早急に行わない限り、
さらに深刻化することは確実です。


「学級崩壊」などの責任を一方的に教育現場に押しつけたり、
教職員の管理強化や
「指導力不足教員」認定制度、
「成績主義賃金」制度などの導入をはかったりすることでは、
決して教職員メンタルヘルス問題は解決しません。


取れる対策、それは何よりもゆっくりと休むことでしょう。
「休んだりしたら同僚に迷惑がかかる」と思うことが、
心からのSOSではないでしょうか。


迷惑をかけてもいいのです。
無理をして頑張り過ぎなくてもいいのです。
生徒よりも同僚よりも何よりも大切なのは自分のメンタルヘルスではないでしょうか。


メンタルヘルス(心の健康)を害する先生が増えて
もっとも影響を受けるのは、いうまでもなく子どもたちです。


子供たちへのメンタルヘルス対策ももちろん大切ですが、
教職員自身のメンタルヘルス対策の必要性があります。



メンタルヘルス対策


メンタルヘルス対策がようやく注目を集めつつあります。日本は高ストレス社会でありながら、メンタルヘルス対策が疎かになっていた面が多々あります。しかし最近では企業をはじめ、様々なところでメンタルヘルス対策の重要性が認識されてきています。このカテゴリで改めてメンタルヘルス対策の現状や問題点を見ていきましょう。

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